建設DXの事例

日本は少子高齢化という問題に直面しています。それによる影響は様々あるのですが、特に深刻なものは経済的な負の影響です。
この文章では、少子高齢化による担い手不足を解決するための建設業におけるデジタルトランスフォーメーションの事例を紹介します。
鹿島建設では、作業者の負荷を軽減したり、機械レンタル費を抑えるため、現場の遠隔管理をしています。
具体的には、作業者や資材、機械にビーコンをつけることで、それぞれの位置を把握し、管理しています。
担当者がどこを見回ったか、業者がどこを施工しているかなどが可視化され、業務効率化につながります。また、資材や機械に別の種類のセンサーをつけ、稼働状況を把握することもできます。
さらに、現場のモニタリングは当然のこと、ソフトウェア上でシミュレーションを行い、その結果から現場にアドバイスすることができ、より生産性が高まります。

案内地図をwebで作成するポイント

案内地図をwebで作成するポイントとしては、作成したものをメールやSNSで共有できるようにすることです。例えばグーグルマップの場合、自分でオリジナルルートを作成して保存する機能があります。

保存したルート地図にはURLが付与されていて、このURLを案内したい人に贈れば場所が理解できます。特に迷いやすい道順であれば、分かりやすいルートに訂正することも場合によっては必要になるかもしれません。

とはいえ最短ルートやオススメルートを自動的に紹介してくれるので、作る側もストレスなく簡単に作業できます。

自分で道順を理解出来る人であれば、住所だけ案内しても良いですしSNSを利用すると住所から目的地を自動で読み込み機能を持っているものもあります。

ハザードマップは水害などの災害のリスクを勧告する地図

ハザードマップは災害が発生するリスクが高いことを地図から認識することができる、現代の中では欠かすことができない存在になっています。災害には色々なものがあるけれども、河川沿いなどの地域では水害が発生するリスクがありますし、海沿いなどでは津波などのリスクが存在します。水害の場合は河川の水が増水してその周辺地域の住宅まで水が流れて来る、床下浸水や床上浸水といった水害が起こる可能性があるわけです。最近は、河川の護岸などを整備したり河川の水を一時的に貯水槽に流して水害のリスクを減らすなどの工夫が行われていますが、川よりも低い場所にある住宅地などでは水害のリスクがあるためハザードマップでその注意を促すケースが多く見受けられます。

防災マップは避難所や給水拠点などが記された地図

ハザードマップとは、自然災害による被害の軽減および防災対策に使用する目的で利用される地図の総称です。一般的には、被災想定区域や避難場所、避難経路などの防災関係施設の位置などが地図に記載してあるもので、防災マップと呼ばれることも珍しくありません。東京都にもそれぞれの行政区で防災マップと呼ばれる地図が作成されていて、住まいや職場周辺の避難場所や公共施設、給水拠点などが記されているものが存在しています。また、ハザードマップとは別に東京都の都市整備局では5年ごとに発表が行われている地震に関する地域ごとの危険度調査の結果が地図の形で公開されているようです。これは、建物の倒壊危険度や火災危険度、災害時の活動困難度などを加えた5段階の指標で色分けされているものです。

改めて地図の良さを考えてみました

現在はナビの影響もあり、地図を読む力が落ちてきているという番組を目にします。しかし果たしてそれで良いのか、ここでは地図の良い点を見直してみることにしました。

昔はゼンリン地図を利用して営業活動というパターンが一般的でしたが、最近はナビで案内してもらっていくが一般的です。電気がない場所では今も使用する機会もあるために、災害の時のために1冊持っていても損はないものです。近年のものは、いざという時の避難場所がマークしていたり、公共機関にわかりやすくマークがしていたりします。万一の時があった時に、地図を見ながら避難場所に行く、公園に避難することも可能なのです。天変地異はいつ起きるかわからず、電気が止まってしまう危険も多くはらんでいます。ぜひ一冊持っておきたいものです。

記号の任意性

そのほか地図に使われている記号の任意性。と言っても既に決められた記号もあり、そのような記号は勝手に他の解釈はできませんが、そうでなければ極端な言い方をすれば自由自在に、使用目的に合わせ作成側で決めることも可能です。先のビジュアル性に付随するものとして位置の相対関係。また、作り手側で自由自在に情報の記号化が可能ということは、逆に記号が表す意味を知らないと情報として全く意味をなさなくなってしまいます。そして一番の特徴ともいえるものが、地図のもつ総合性。地図上に記載された情報を応用することで読み手はいろいろな情報を得ることができるという事。例えば、A地点からB地点へ移動しようとするとき、車や公共交通機関では遠回りとなってしまうところを歩いて行けが早く行ける、と気づかせてくれるのもその一例かもしれません。

空中写真と地図

今ではグーグルマップですっかり身近なものとなった空からの画像。この空からの画像と地図の基本ともなる地形図は全く同じといえるのでしょうか。また、このような画像は空中写真と呼べばいいのでしょうか。

あるいは航空写真というのが正しいのでしょうか。普通に考えると、空から撮影していればすべて空中写真で、航空機から撮影した航空写真はその一部と考えるのが自然かもしれません。地形図の発行でお馴染みの国土地理院では、まさにその通り航空写真も含めてすべて空中写真と呼ばれているそうです。

そのような空中写真ですが、最近大きな変革が訪れていると言ってもいいでしょう。すっかりお馴染みとなった「ドローン」と呼ばれる無人機の出現で、以前ならヘリコプターを飛ばして撮影ぐらいの範囲なら十分カバーできるだけでなく、入手した画像を地上へリアルタイムで送信することで各種処理が短時間で行えるということで測量という分野も大きく様変わりしつつあると言えるのではないでしょうか。

さらに以前から位置情報に使用されていた人工衛星も、GPS(全地球測位システム)を使った各種モバイルサービスですっかり身近となり、この人工衛星に搭載されているセンサー等の性能向上で収集される情報の精度向上も著しく各種位置情報も精度向上に貢献していると言われています。

地形図の見方

地図の原点ともいえる地形図は、いろいろな取り決めによって作られています。建物や道路などは、そこが何を示しているかわかるように決められて地図記号を使って、正確に位置を示しています。面積のあるものもそこが畑なのか建物街なのかわかるよう表示されています。

こう考えていくと、日常生活でよく目にする地図と厳密に精査されている地形図とは自ずと大きな違いがあり、結局は用途など目的に応じて使い分けていくものと言ってもいいかもしれません。

ちなみに地形図と一般的な用途に合わせて作られている地図との見分け方として、等高線という山でお馴染みの線が入っているかどうかでわかると言われています。

このように地形図は地形を正確に知ろうとした場合必ず必要となるものであり、街中や雑誌などに氾濫している各種地図の基本となるもので、更に国土地理院が発行する2万5千分の1地形図が最大縮尺(国の基本図と言われています)であり、地図記号も必要に応じて見直しが行われ変わっているものもある、というようなことを知った後で改めて地図を見直してみるのも新たな発見があって面白いのではないでしょうか。

等値線図と呼ばれる手法

「等値線図」と呼ばれる方法を採用するにあたって留意する点として、データ傾向に規則的な頻出度がみられる場合に有効とされています。逆にデータ傾向に不規則性があり頻出度に偏りがみられる場合には、「幾何級数」を使用した分級法が有効と言われています。これはデータが集中しているところがデータの特質をよく示すという基本的な考えに基づき、集中しているところは細かく、そうでないところは粗く間隔をとる不等間隔となる方法の一つです。例えば、底数を3とする指数関数を使って間隔が減少していく場合であれば、間隔は81,27,9,3となり、クラスと境界値は1~81、82~108、109~117、118~120と分けていくことになります。

地図上での凡例の記載

また、地図上で量的なデータを分類して色分けしている場合の各色の内訳を凡例として記載したい場合を考えてみましょう。数種類ある色分けを長方形で示し並べていく場合、縦に並べていくのが一般的なようですが、横並びでも見やすければ問題ないと思われます。ただこの時の留意点として、それぞれの分類した数値の書き方です。

上下限値のどちらかを使う場合はそれがどちらか明確になるよう記載位置(下限値を使う場合は縦並びでは下方に)に気を付けることと、幅をもって記載する場合は同じ数字がダブって記載されないよう(例えば 1~10、10~20などではなく、1~9.9、10~19.9など)とした方が好ましいと考えられます。また長方形ではなく円で量的な凡例を盛り込むときは、ある一点を接する半径の異なる円で記載すると言った工夫も可能です。いずれにしても読み手を考えた記載となるよう留意するが大切であることに変わりはありません。